大西洋奴隷貿易の終焉
現在、大西洋奴隷貿易が廃止された理由として、経済的な理由を重視する学派（Ｅｒｉｃ Ｗｉｌｌｉａｍｓ， Ｃａｐｉｔａｌｉｓｍ ａｎｄ Ｓｌａｖｅｒｙ， １９４４）と人道的理由を重視する学派（Ｓｅｙｍｏｕｒ Ｄｒｅｓｃｈｅｒ， Ｆｒｏｍ Ｓｌａｖｅｒｙ ｔｏ Ｆｒｅｅｄｏｍ， １９９９）で、論争が続いている。
１８世紀の植民地奴隷制で生産された主な産物は砂糖、コーヒー、タバコ、棉花であった。１８世紀末から英国での奴隷貿易廃止にいたるまで、砂糖価格は低下したものの、消費が拡大して、プランターは利益をえていたし、奴隷貿易も有利であったとする説が有力である。しかし、個々の商人、プランターにとって利益があった制度は、必ずしも、経済体制や政治制度にとって、有利であったとはいえない。
イギリスで大西洋奴隷貿易が廃止された１８０７年以前は、思想でいうと、啓蒙の時代、理性の時代である。１８世紀半ばから人口が急増し、１７８０年代には、イギリスでいわゆる産業革命が始まる。その過程で、人々は各地方への帰属意識を払拭し（日本史的に表現すれば、「脱藩し」）、国家に唯一の信頼を置く体制を作り上げた。そして、１９世紀を通じて、国粋主義、個人主義、自由主義、民主主義、社会主義や保守主義、改良・進歩主義など、さまざまな政治思想が開花・定着し、現在の常識が作り出された。奴隷制と奴隷貿易の廃止はその大きな歴史の流れの一コマであるのは、間違いない。
２ 政治の変化
３ 奴隷の反乱
５ 密貿易と取締
年表
１７７２ サマセット事件判決： 英国に滞在した奴隷の輸出を差し止める判決（主席判事マンスフィールド）
１７７５ ペンシルヴェニアで廃止協会設立
１７７６ 英国とアメリカのクエイカー教徒が自派内での奴隷解放を求めた
１７７７ ヴァーモント憲法が奴隷制を非合法化
１７７８ 英国議会： 大西洋奴隷貿易調査委員会設置
１７８３ クエイカー教徒が英国議会と米国議会に奴隷貿易の停止を求める
１７８７ ロンドン奴隷貿易廃止協会設立
１７８８ ドルベン法： 奴隷船の奴隷積み込み量を規制
１７８８ シエラレオネ会社設立： アフリカに自由黒人の定住地設置
１７８９ ウィルバーフォースが１２の奴隷貿易規制法を動議
１７９１ ハイチの奴隷反乱
１７９２ 英国下院が奴隷貿易廃止決議。上院で否決された。
１７９２ デンマークが１８０３年までに奴隷貿易廃止を決定
１７９３ ホイットニィの綿繰機発明： 合衆国南部で奴隷制拡大
１７９４ フランス国民議会： 植民地の奴隷制を非合法化
１８０２ ナポレオンが１７９４年法を廃止し、奴隷制再開
１８０４ ハイチで奴隷制廃止
１８０６ 英国議会： 外国植民地への奴隷貿易廃止
１８０７ 英国議会： 奴隷貿易廃止法制定（１８０７年５月１日以降）
１８０７ 米国議会： 奴隷貿易廃止（１８０８年正月以降）
１８１４ ネーデルラント王国： 奴隷貿易廃止
１８１５ ナポレオンが奴隷貿易廃止。ブルボン王家はこれを継承。
１８１５ ウィーン会議： 奴隷貿易が非人道的であると非難
１８１７ 英国がポルトガルとスペインに赤道以北での奴隷貿易を禁止
１８１９ 西アフリカに英国の奴隷貿易廃止艦隊（ａｎｔｉ−ｓｌａｖｅ−ｔｒａｄｅ ｓｑｕａｄｒｏｎ）出動
１８２３ ロンドン奴隷制度廃止委員会設立
１８３１ ヴァージニア： ナット・ターナーの反乱
１８３４−３８ 英国領で奴隷制廃止
１８５１ ブラジルへの奴隷貿易が非合法化
１８６３ リンカーン大統領による奴隷解放宣言
１８６３ オランダ領植民地で奴隷制廃止
１８６５ アメリカ合衆国で奴隷制廃止
１８６７ キューバへの最後の奴隷貿易
１８８６ キューバで奴隷制廃止
１８８８ ブラジルで奴隷制廃止
参考文献：
Ｊｏｈａｎｎｅｓ Ｐｏｓｔｍａ， Ｔｈｅ Ａｔｌａｎｔｉｃ Ｓｌａｖｅ Ｔｒａｄｅ， Ｇｒｅｅｎｗｏｏｄ Ｐｒｅｓｓ， ２００３； ｃｈａｐｔｅｒ ５ ’Ｔｈｅ Ｓｔｒｕｇｇｌｅ ｔｏ ｅｎｄ ｔｈｅ Ａｔｌａｎｔｉｃ Ｓｌａｖｅ Ｔｒａｄｅ’． （高校・大学の教科書的な本）
Ｈｅｒｂｅｒｔ Ｓ． Ｋｌｅｉｎ， Ｔｈｅ Ａｔｌａｎｔｉｃ Ｓｌａｖｅ Ｔｒａｄｅ， Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ Ｕ．Ｐ．， １９９９； ｃｈａｐｔｅｒ ８ ’Ｔｈｅ Ｅｎｄ ｏｆ ｔｈｅ Ｓｌａｖｅ Ｔｒａｄｅ’． （最近の四半世紀の研究成果を元にした啓蒙書）